日本映画の理想郷にようこそ

映画を愛する本物の志士たちへ

映画はキラーコンテンツです。

おそらくまだまだ映画の可能性は開かれてはいないと思います。

驚いたことに映画ビジネスはいまだに旧世代のモデルなのです。

時代は目まぐるしく動いています。

情報化社会とは個人スタイルの進化。

なぜ映画は見られなくなったのでしょう?

メジャーが全国公開するという幻想がいまだに機能しているからです。

外国映画はそれでもいい。

でも日本映画はもう時代遅れなんです。

だいたい映画会社は映画に対する愛情なんて持ってはいません。

仕事だからしている。

会社を経営しなくちゃいけないからしている。

それにいまの映画会社は映画を作ってはいません。

メジャーのオリジナル作品はごく僅か。

1971年に旧大映と旧日活が倒産し、映画は舵取りを転換しなければいけなかった。

撮影所機能は限りなく縮小し、製作機能を切り離すことになりました。

日本映画の終焉は時間の問題でした。

それを救ったのは天才角川春樹のメディアミックス戦略だったのです。

1980年代は角川映画なくしては語れません。

その後シネコンの隆盛によって、日本映画の「終焉」はモラトリアムとなりました。

この失われた40年を取り戻すためには構造を180度転換することです。

情報化社会での映画産業とは個人のビジネスへと変えること。

つまりメジャーは解体される。

メジャーを稼がせるシネコンはいりません。

もしシネコンに生き残る道があるとすれば、独自にブランド戦略を発信することです。

もはや巨大権力(メジャー)に群がる構造はNO

たとえば個人とシネコンがつながる。

こうした動きが全国的に出現すれば日本の映画産業は活性化されます。

入場料金の均一化も滑稽です。作品によって料金を決めればよいのです。

テレビやDVDなどのフロントエンド商品に成り下がっている映画。

全体の収益が減ったとしてもバックエンド商品を目指すべきです。

テレビやDVDやネットを逆に利用して収益最大化を目指すのです。

オリジナリティの復権。

こうした改革をしなければ日本映画は再生しません。

製作を含めたすべての権限を持つ個人が主体となれば日本映画は変わる。

個人の情熱・愛情が必要なのです。

このような個人が増えることによって旧来の組織が瓦解するのです。

誰かが動き出さなければ何も変わらないのです。

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